5大疾病と5大事業とは?
5疾病と5事業について
平成19年に施行された改正医療法により、医療計画制度の下で、いわゆる4疾病5事業ごとに医療連携体制を構築することとなり、翌年より新しい医療計画がスタートしています。さらに、平成25年度からは、精神疾患と在宅医療を加えた「5疾病・5事業および在宅医療」の医療連携体制の構築が進められることになりました。
日本医師会HPより引用
5大疾病について
5大疾病は以下の病気のことを言います
・脳卒中 ・糖尿病 ・がん ・急性心筋梗塞 ・精神疾患
5大疾病の考え方として
「広範かつ継続的な医療の提供が必要と認められる疾病」
①患者数が多く国民に広く関わるもの
②死亡者数が多いなど政策的に重点が置かれるもの。
③症状の経過に基づくきめ細やかな対応が必要なもの
④医療機関の機能に応じた対応や連携が必要なもの
政府は、この5つの病気についてはいつでもどこでも治療ができるようにという考え方としています。
脳卒中
脳卒中(のうそっちゅう、英語: Cerebral apoplexy)とは、脳内の出血や血液循環障害を原因とし、主に半身不随に陥る典型的な症状である疾患の総称である。脳の血管が詰まったり破れたりすることによって発生する。
Wikipediaより引用
脳卒中は日本人の死因4位(2021) で後遺症が残ることが多く、 要介護になる原因TOPです。
糖尿病
糖尿病(とうにょうびょう、英語・ドイツ語・ラテン語:diabetes mellitus、略称:DM)は、血糖値やヘモグロビンA1c(HbA1c)値が適正値よりも高い状態が慢性的に続く病気で、血液中のブドウ糖を細胞へ届けるインスリンの分泌不足・異常が生じることで発症する[3]。朝、空腹時に測った血糖値が126ミリグラム (mg)/デシリットル (dL)以上、また食事の有無問わず血糖値が200mg/dl 以上、この両方を満たした場合は「糖尿病」の確定診断となる。
Wikipediaより引用
糖尿病は心臓病などになるリスクもあり、合併症になると大変(失明や足切断など) 透析の原因にも(医療費がかかる)
がん
悪性腫瘍(あくせいしゅよう、Malignant Tumor, Cancer)は、生体内の自律的な制御を受けずに勝手に増殖を行うようになった細胞集団、つまり腫瘍の中でも、特に周囲の組織に浸潤(英語版)し、または転移を起こす腫瘍のことである。がん(ガンまたは癌)や「悪性新生物」とも呼ばれ、死亡につながることも多い[1]。様々な治療手段があり、日本の国立がん研究センターは、「がん」と診断された人の5年生存率、10年生存率を調査・発表している。2007年に始まった院内がん登録のデータが初めて利用された2018年時点調査の10年生存率は全体で59.4%で、部位や病期(ステージ)により差が大きい[2]。
Wikipediaより引用
がんは日本人の死因1位(2021)の病気です。 2人に1人はがんになるといわれている現代、 早期発見が大切です。
急性心筋梗塞
心筋梗塞(しんきんこうそく、英: myocardial infarction)は、虚血性心疾患の一つ。心臓の筋肉細胞に酸素や栄養を供給している冠動脈に閉塞や狭窄などが起きて血液の流量が下がり、心筋が虚血状態になり壊死してしまう症状。通常は急性に起こる「急性心筋梗塞(AMI)」のことを指す。心臓麻痺・心臓発作(英: heart attack)とも呼ばれる。 心筋が虚血状態に陥っても壊死にまで至らない前段階を狭心症といい、狭心症から急性心筋梗塞までの一連の病態を総称して急性冠症候群(acute coronary syndrome, ACS)という概念が提唱されている。
Wikipediaより引用
急性心筋梗塞は日本人の死因2位(2021)となり 突然死のリスクがあるため、すぐに治療しないといけない病気です。そのためすぐに救急車が到着できる環境にいることが必要です。
精神疾患
精神障害(せいしんしょうがい、英語: mental disorder)は、精神や行動における特定の症状を呈することにより、機能的な障害を伴っている状態である。世界保健機関は、症状と苦痛とを組み合わせた機能不全とし[1]、アメリカ精神医学会によれば著しい苦痛や社会的な機能の低下を伴っているものであり、死別など喪失によるありうる反応や、文化的に許容できる反応は精神障害ではない[2]。精神疾患(せいしんしっかん)の語が用いられることがあるが[1]、厳密に正しい用語は精神障害である[1][3]。
Wikipediaより引用
近年では若者のうつ病増加しており、それによって自殺者の増加が問題となっています。高齢者の認知症の原因にも。
5事業について
5事業とは以下の事業を言います
・周産期医療 ・小児医療 ・救急医療 ・災害時医療 ・へき地医療
5事業がどうして大切かというと
周産期医療:赤ちゃんが生まれる時は24時間365日いつでも対応できないといけないことはもちろん、生まれる際正常分娩できるかどうかなどの対応、分娩前後の母子へのケアが十分できるか等の環境づくりが大切。
小児医療:赤ちゃんやこどもは自分でどこか悪いのか伝えることができない。そこからどういう病気かを見つけ出すことがとても難しい。そういった医療の対応ができる環境や人員を確保できるように目指すことである。
救急医療:救急車が早く到着できることはもちろん、受け入れができる病院の確保や夜間・休日でも対応できるという環境を作っていくことが大事である。
災害時医療:海にも山にも囲まれていて、地震等災害が多い日本では災害派遣医療チームなどの派遣ができるような体制が重要視されている。
へき地医療:山や島も多い日本では、過疎化も進んでいます。こういった地域ではまず医師がいないということもあるため、国としては医師確保、搬送先の確保、遠隔診療などの仕組みを進めようとしている。
5事業についての考え方
①医療を取り巻く情勢から政策的に推進すべき医療
担い手の確保や病院の収益等では体制を整えるのが難しいからこういう事業にに関しては国が補助などを行うべきという考え。
5事業の部分は病院の「利益」としては薄い事業ではあるので、積極的に行おう、または病院にそこまで手が届く余裕がないという背景もある。
②医療体制の構築が、患者や住民を安心して医療を受けられるようになるもの
突然やってくる命に係わる病気や災害、子供の治療に対応できないとその自治体に暮らす住民も不安になってしまう。
救急車が全線来ないような地域に人が住まなくなってしまう